家を売るときに絶対してはダメなこととは?
つい先日、築50年の家を売りました。
知らないことだらけでいろいろ失敗してかなり大変でした。
最初は、近所の不動産屋で売ろうとしたんですが、二束三文の査定をされて一度は売るのをあきらめたくらいです。
ですが、最終的に簡単にかなり高値で家を手放すことができたんです。
家を手放す可能性が少しでもあるなら大損する場合がありますのでこのページを最後まで読んですぐに準備をはじめることをおすすめします。
今は不動産を高く売るチャンス!!
ただし今後の不動産の価値は
- 2022年にくる生産緑地の問題
- 2025年の超高齢化社会に伴う2025年問題
- 【最も危機的】自粛の影響による空き店舗や空き家の増加…
など、不動産自体の需要が減り下がり続ける要因しかありません…。
最悪の場合、不動産は売りたくても売れない状況になる可能性が大なんです。
不動産の査定は、1社だけに依頼するのは絶対にやってはいけません!
最低でも信頼できる業者3~4社にお願いしないと満足な査定が出ませんので初めて不動産を売却されるかたは注意してください!
ですが、不動産業者に査定を依頼するのは、ものすごい手間と労力が必要・・・・
と言うことで、登場したのが無料のネット不動産査定サービスなんです!
最近TVでもよくみかけますが、今、不動産を売るのはネットを使うのが主流になってきてるんです↓
おうちダイレクトは、簡単な情報を入力するだけで家の最高値の売却相場がすぐにわかりますので不動産を売却するときに最初に相場を調べるのに利用する人が多いんです!
おうちダイレクトを利用してもご覧のとおり、査定依頼した会社以外に個人情報が洩れることはありません!
使い方も簡単で、質問に回答するだけでAIがその場で査定価格を出してくれるんです!
おうちダイレクトの特徴
- 60秒で家の最高値・相場が完全無料でわかる
- 査定しても売る必要なし
- ヤフーとソニーグループが共同運営する不動産査定サイト
- 複数社の一括査定が可能
- 競合させられるので適正な価格がわかる
- 相場より安値の査定をされない
- 複数の安心できる不動産会社に査定を依頼できる
- サイトの運営は安心の上場企業
不動産を今後手放すかも?という人はまず、おうちダイレクトで最高値で売れる価格や相場を前もって調べておくのがおすすめです!。
思いかけない高値が付く場合がありますよ!
実際におうちダイレクトで売却した人の口コミをまとめました
実際におうちダイレクトを利用された方の声をまとめてみましたので参考にしてみてください。
築50年の田舎の家を売ろうと地元の不動産屋に相談したものの、納得のいく査定が出ませんでした…。少しでも高く売りたくおうちダイレクトを使ってみたら予想以上の高額査定でびっくり!
おもったよりはるかに高値で売ることができました。
不動産の売却を考えるならおすすめかと思います。
栃木県 50代男性 N・D様
予定のなかった転勤が決まり、スピード感ある売却ができる不動産屋を探しましたが、どう考えても足元をみる会社もあり、なかなか見つけられず…。おうちダイレクトを利用したところ、すぐに査定金額を提示してもらえました。査定額は、他社よりはるかに高い金額で、2週間ほどで予定してた以上の金額でマンションの売却に成功!
しかも希望していた額より高く売れたのが良かったです。
東京都 40代男性 M・T様
子どもが大きくになるにつれ、家が手狭になり住み替えをしたく利用しました。初めての家の売却だったんですが、購入した金額以上で売れたんです。それに、いろんな手続きに関することをわかりやすく説明してもらえて安心して売却することができました。
愛知県 30代女性 Y・M様
まとめると
- スピード査定&売却ができた
- ヤフーとソニーグループの共同運営で安心
- 思ってた以上の査定がでた
という方がほとんどで、家の売却はおうちダイレクトを使うと自分で不動産業者に依頼するより時間も手間もかかりませんしはるかに簡単です。
査定価格に納得できなかったら売る必要もありませんしなにより無料です。
家を手放す可能性が少しでもある段階でおうちダイレクトを利用して家の価値を調べておくのが一番かしこいやり方です。
不動産を売却するならまずは無料でおうちダイレクトで調べるのが正解です!(最後まで費用はかかりません)
【番外編】今後、不動産は下がっていく可能性が高いです
不動産の価値は今が最も高いです。
特にマンションの価格はズバ抜けて高騰しています(最後のチャンスといえます)。
ただし不動産の価値は今後下がり続ける要因しかありません…。3つの要因を紹介していきます。
①生産緑地の2022年問題
生産緑地とは1992年に生産緑地法で決められた土地制度のことで市街地にある農地は2022年まで農地以外には使えないと言う法律です。
つまり、
2022年以降になると生産緑地として指定されていた農地が住宅や商業施設などに使える土地に変わるので一般市場に大量に流れ込み地価の下落が起きると予想されているんです。
生産緑地はほぼ全国にありますのでかなりの地域で不動産価値が著しく下がり、当然売却価格にも影響する可能性があります。
②超高齢化社会に伴う2025年問題
2025年には団塊世代が一気に後期高齢者となり、中でもマンション需要が本格的な減退期に入ります。
戸建て、マンションに限らず住居を必要とする人口が減っていきますので9割のマンションが値下がりすると言われるほど危機的な状況がやってくると言われています。
都心の便利なところであれば値下がりするだけと思いますが、戸建てや人気のない地域などは売りたくても売れない状態になる可能性もあります。
③空き店舗・都心から人が減ってる
最も危機的なのが最近の自粛による空き店舗やリモートワークが増加したことによる空き店舗・空き家の増加です。
都心から人が離れると地方の家の家賃・価値が上がると思いますが実は逆で、都心から人がいなくなり家賃が下がると地価が下がります。
そうするとそれと同じように地方の地価も下がるんです。
つまり、今後どんどん不動産の価値は減少していく可能性があると言うことです。
この3つの理由から今後は
- 子どもができた、巣立った等での住み替えができない
- 転勤するが家が売れない
- 離婚で家の財産分与でもめる
- 実家を相続予定だが売れない
- 空き家を放置し固定資産税が6倍になる
- 老人ホームの資金にする予定が家が売れない
など様々な問題が発生しますので不動産の大暴落が起こる可能性があります。
不動産を手放す可能性があるならまずは今の価値を把握しておいて損はありません。